2021年10月19日

スポーツ＋ごみ拾い＋地域密着　新たな社会貢献活動「スポGOMI×UNIQLO」が始動

　ユニクロは11月6日から、地域の方々と共に行う社会貢献活動の新たな取り組みとして、ごみ拾いをスポーツ感覚で楽しむ「スポGOMI×UNIQLO」を開始します。

　ユニクロはこれまで「服のチカラを、社会のチカラに。」というサステナビリティステートメントの下、服のビジネスを通じて、社会の持続的な発展に寄与すべく、難民への衣料支援や、次世代育成活動といった社会貢献活動を推進してきました。
　現在、大きな環境問題の一つとして海洋ごみ問題が挙げられていますが、そのごみの多くは、市街地の生活ごみが河川を通じて海に流れ込んだものと言われています。「スポGOMI×UNIQLO」は、子どもから大人までスポーツ感覚で参加でき、こうした環境問題を楽しみながら学ぶことができる活動です。
　「スポGOMI」は、2008年に一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブが開始した活動で、チーム制でごみ拾いを行い、スポーツ感覚で、制限時間内に拾ったごみの量や質を競います。ユニクロは、この「スポGOMI」を、全国のユニクロ店舗の周辺で開催し、近隣にお住まいの方々と一緒に取り組むことで、地域に根差したコミュニティづくりを目指します。また、「スポGOMI×UNIQLO」に参加いただいた方には、オリジナルのユニフォームをプレゼントします。「スポGOMI×UNIQLO」は、京都・高松での開催を皮切りに全国各地での開催を予定しており、2021年冬には、ユニクログローバルブランドアンバサダーの国枝慎吾選手をゲストに迎えたイベントも開催します。

■開催概要・応募方法
　スポGOMI×UNIQLO」の第1回は、京都で開催します。ユニクロは地域密着型の店舗運営の一環として、京都河原町店を中心に、近隣の学生や伝統工芸の職人の方々と共にフィールドワークを行ったり、商店街で清掃したり、地域と連携した活動を行っています。また、第2回はユニクロが20年来、支援している「瀬戸内オリーブ基金」^※1ゆかりの地、香川県で開催します。瀬戸内オリーブ基金は、瀬戸内海の美しい自然環境を守り、再生することを目的に2000年から活動。高松での開催に際し、海洋ごみ問題が深刻な瀬戸内海の環境改善を目指すプロジェクト「瀬戸内オーシャンズX」^※2と連携し、お客様とユニクロ店舗が一体となって地域の環境問題に取り組みます。

【第１回】　日　程　　11月6日（土）8：30～9：45（集合 8：00）
　　　　　　会　場　　ユニクロ 京都河原町店
　　　　　　　　　　　京都府京都市中京区河原町通三条下ル大黒町58番地ミーナ京都B1～3階

【第２回】　日　程　　11月13日（土）8：30～9：45（集合 8：00）
　　　　　　会　場　　ユニクロ ゆめタウン高松店
　　　　　　　　　　　香川県高松市三条町608-1東館3階

＜応募方法＞
「スポGOMI×UNIQLO」特設サイトよりご応募ください。
-　公式サイト：https://www.uniqlo.com/jp/ja/contents/sustainability/society/youth/school/spogomi/
-　応募期間：2021年10月15日〜10月29日　※定員に達し次第締め切り。
-　募集対象：各回 30チーム（1チーム3名以下）
※お子様（推奨年齢5歳以上）から大人まで、安全に街歩きができる方を推奨します。
※チームメンバーが12歳以下のみの場合は18歳以上の方1名以上の同伴をお願いします。

「スポGOMI」とは
スポGOMIとは、一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ運営のもと、「スポーツで街をキレイにする！」をテーマに、ゴミ拾いをスポーツの感覚で楽しむ参加型の活動です。参加者がチームに分かれ、制限時間内にチームワークでごみを拾い、ごみの量と質でポイントを競い合う、新感覚のごみ拾いです。

※1　瀬戸内オリーブ基金　https://www.olive-foundation.org/
1990年代日本最大規模といわれた有害産業廃棄物の不法投棄事件「豊島事件」をきっかけに、建築家の安藤忠雄氏と、豊島事件弁護団長の中坊公平氏が呼びかけ人となって設立されたNPO法人です。2000年、公害調停成立を受けて設立され、瀬戸内海エリアの美しい自然環境を守り、再生することを目的に活動をしています。ユニクロ・ジーユーでは店頭での募金活動を2001年から行っています。

※2　瀬戸内オーシャンズX　https://setouchi-oceansx.jp/
公益財団法人日本財団、岡山県、広島県、香川県、愛媛県が連携協定を締結して、海洋ごみ対策における広域でのモデル構築を目指し、2020年12月に開始したプロジェクト。外海からの海洋ごみ流入が少ない海域（閉鎖性海域）である瀬戸内海をフィールドに、市町村とも連携しながら、①調査研究②企業・地域連携③啓発・教育・行動④政策形成の4つの柱で事業を推進します。